過去に巨大地震を繰り返してきた「南海トラフ」。今日は南海トラフの脅威と、福岡への影響について見ていきましょう。
南海トラフ地震とは？
地球はプレートとよばれる硬い岩盤でおおわれています。このプレートはいくつかに分かれており、一年間におよそ数センチメートル移動しています。プレートとプレートの境目では、移動するプレートどうしがぶつかり合い、険峻な山岳地帯を形成したり、深い海溝を形成します。
日本列島の太平洋側には、複数の海溝や海のくぼみが存在します。その中の一つは、静岡県の駿河湾から九州東方沖まで続く深さ約4000メートルの海底のくぼみになっています。これが「南海トラフ」です。南海トラフはプレート境界に位置しており、プレートどうしがぶつかり合い大きなひずみが生じ続けています。このひずみが暴発するときに「南海トラフ地震」とよばれる巨大地震が起こるとされています。
南海トラフでは、過去を振り返ると、約100～150年周期でマグニチュード8前後の地震が繰り返し起きています。1707年の宝永地震はM 8.6、1854年の安政南海地震はM 8.4、1946年の南海地震ではM8.0の巨大地震が発生しています。
想定外の災害が続く近年、東日本大震災をうけて国は1000年に1度の大地震を想定し、被害想定の見直しに着手しています。南海トラフで東日本大震災やスマトラ沖地震級のＭ9.1の地震が起きた場合、死者が約32万人超、負傷者は約63万人、建物の全壊は約240万戸に上ると推定されています。
南海トラフ地震が福岡に及ぼす影響
南海トラフで地震が発生した場合、福岡にはどのような影響が及ぶのでしょうか。まずはゆれの程度を表す震度ですが、北九州の小倉南区で最大震度5強、福岡市では最大震度5弱を観測します。福岡西方沖地震クラスのゆれを覚悟しておいたほうがよさそうです。また、南海トラフのように震源域が広い地震で顕著になる「長周期地震動」の発生も予想されており、警固断層による地震と違い、高層ビルへの被害や博多湾、有明海沿岸の埋め立て地での液状化も発生する可能性があります。
以下政府が発表した福岡県だけの被害状況をまとめてみると
- 死者10名
- 建物全壊300棟
- 避難者数3200人
- 断水15000人
- 停電500世帯 などなど
直接の被害はそんなに大きくはならないようです。しかし、油断は禁物、誘発されて福岡の地下に走る活断層がずれることも想定されますし、物資の不足による二次災害も懸念されます。
やはり日ごろからの防災への意識や、備えは必要です。「自分の命は自分で守る。」家族でもしっかり話し合ってみてください。
南海トラフ地震に関連する情報の「臨時情報」とは？
2017年11月1日より、気象庁は南海トラフ全域を対象に、巨大地震発生の可能性を評価する新たな情報の運用をスタートしました。いつ起きてもおかしくない南海トラフ、駿河トラフ地震への備えが本格的に運用され始めています。
四国沖から和歌山県南方沖にかけて南海地震の震源域、三重県南東沖から遠州灘にかけて東南海地震の震源域、遠州灘から駿河湾内にある駿河トラフにかけて東海地震の震源域をあわせて南海トラフ地震の想定域として、これまで定期的に国が地震の情報を発信してきました。
今回「南海トラフ地震に関連する情報」が、2017年11月1日正午から運用がスタートしたことにより、40年近くにわたって予知を柱の１つとしてきた国の防災対策が大きく変わります。これまでは地震予知を前提とした東海地震の情報の発表を行っていましたが、これからは南海トラフ沿いでマグニチュード７以上の地震が発生した場合や、東海地域に設置されている「ひずみ計」と呼ばれる機器が、ふだんとは異なる変化を観測した場合などの異常な現象が起きた時に、「臨時」の情報が発表されるしくみに変わります。
気象庁が発表する情報は、これから「臨時」と「定例」の２つになります。「定例」の情報は、毎月開かれる「評価検討会」で、南海トラフやその周辺で観測されたデータについて検討した結果が発表されます。
一方の「臨時」の情報は予知ではなく、ふだんと比べて巨大地震が発生する可能性が高まっているかを評価した場合などに発表され、最初の情報が発表されると同時に、巨大地震と関連するかどうか調査を開始したことを知らせます。この「臨時」の情報が発表された場合には、南海トラフ地震の発生可能性が非常に高まっていることを示しており、自治体の情報をしっかりと確認し、いつ巨大地震が起こってもいいように備える必要があります。
南海トラフ・駿河トラフの危険性
四国沖にある南海トラフから駿河湾内にある駿河トラフにかけてのプレート境界では、過去に100年から150年周期で岩盤がずれてマグニチュード８クラスの巨大地震が繰り返し起きていたことがわかっています。
このトラフ沿いに、四国側から「南海地震想定震源域」「東南海地震想定震源域」「東海地震想定震源域」が広がっています。特に前回の地震から160年以上も経過している「東海地震想定震源域」は、いつ巨大地震が起こってもおかしくない状態となっています。
前回発生した巨大地震
- 南海地震想定震源域
南海地震M8.0 1946年 - 東南海地震想定震源域
東南海地震M7.9 1944年 - 東海地震想定震源域
安政東海地震M8.4 1854年
臨時情報が出た場合は？
臨時の情報が出た場合は、気象庁の発表をもとに自治体が避難指示などの対応を行うこととなりますが、詳細については十分に示されておらず、現時点では対応の方法も各自治体でバラバラで、対策が間に合っていない自治体も多く存在します。情報だけが先走り、住民が何をしたらいいのかわからない状態にならないように、早急に国が率先して仕組みを構築する必要があります。
また、臨時情報が出されたとしても、地震の可能性が高まっているだけで、実際に数日後に地震が発生するとは限りません。1年後なのか10年後なのか、住民はどの期間まで避難をする必要があるのかなどの課題も残っています。今後も国民一人一人が地震のついてしっかり考える必要がありそうです。
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